メッセージ

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  • 代表取締役

    尾板 靖子

    関係するすべての方が
    誇り意義を持ってもらえる会社を目指して

    「私のデータが未来の誰かを救う」がリアルワールドデータ社(RWD社)の理念です。
    私たちは、今だけでなく数十年先、それ以降先の未来も見据え、日本の医療、健康増進や予防医療に寄与したいという想いで取り組んでいます。関係するすべての方に誇りと意義を持ってもらえる会社と事業を実現してまいります。

  • 取締役

    徳増 裕宣

    My data for our future
    私達の経営理念によせて

    我々が現在行っている医療というものは、過去の叡智の結晶です。そのため、我々は未来の医療に対する責務を負っているともいえると思います。
    では、我々は何をすべきなのか。人類は物事を言い伝え、教えていくことで、次世代へと知識を蓄積させることに成功し、発展してきた生物です。
    つまり、我々は単に患者さまに治療を提供するだけでなく、それを記録として残し、次世代にバトンを渡さなければなりません。
    標準化されていない電子カルテデータ、保管期限がきたら捨てられていく学校健診情報、大人になるとどこにいったか分からなくなる母子保健の情報。
    それらを一つに統合させ、「ライフコースデータ」として次世代へ渡すことが我々の目標です。30年、40年かかることかもしれませんが、少しずつ整理することによっていつか未来に生きる人達へのGiftとなればと願っています。

  • RWD事業部長

    服部 雅優

    データを活用し、医療・社会に貢献する

    世界的なCOVID-19の流行とともに、デジタルトランスフォーメーション(DX)が加速しています。ヘルスケア分野においても同様で、医療における有効性や安全性、妥当性の評価および各種調査・研究の手法が大きく変わりつつあります。リアルワールドデータの利活用は、ヘルスケア分野におけるDXの中でも最も期待されている分野の一つです。
    せっかくのデータも散逸して保管されるだけでは意味をなさず、利活用されて初めて意味のあるものとなります。私どもは、全国の医療機関様・自治体様において十分活用されずにいたデータをお預かりし、大規模データベースを構築しました。
    その構築された信頼性の高いデータベースを適切かつ効果的に利活用し、導かれたインサイトやエビデンスを役立てることで、医療機関様や自治体様はもちろん、医療・社会へと貢献していきます。

  • 解析企画部長

    木村 丈

    大きなイノベーションが起きている業界です

    ヘルスケア業界では日本のみならず、世界において変革期を迎えています。特にデジタル領域では、ICTの活用、リアルワールドエビデンスを用いた臨床疫学や薬剤疫学研究、AI、機械学習、PHR(パーソナルヘルスレコード)の導入など枚挙に暇がありません。
    これらの技術革新の礎となるのはやはり信頼性が高く、データ量の豊富なデータベースになります。優秀な機械学習のアルゴリズムやユーザーインターフェースがきれいなPHRをどれだけ開発したとしてもその元となっているデータが量・質ともに担保されていないと、すべて無駄になってしまいます。世界、特にアメリカやイギリスなどでは診療情報データベースの構築が進んでいます。
    それらと比較するとまだまだ日本のデータは発展途上で、日本のヘルスケアデータの発展という大きな視点にたっても我々の事業を継続・拡大していくことは大事であるという想いを強くしています。

  • システム部長

    辻本 隆彦

    将来に貢献する大規模データ人材を構築する

    私達の会社では、間違いなく将来に貢献するような大規模かつ貴重な医療、健康のデータを扱うので、そのような重要性を理解いただけるようなプログラマー、インフラエンジニア、データベースアドミニストレーター(DBA)には特に興味を持っていただきたいです。

  • 医療機関支援部

    山本 順一

    人生で創造的な事にチャレンジしたい方へ

    151自治体、約28万人分の学校・乳幼児健診データ、218医療機関、約2309万人分の診療情報データ(電子カルテ由来)、この数字はRWD社が取り扱う事のできるデータベースの数字になります(2021年6月現在)。
    当社をとりまく業界の方々は、誰もが紙帳票で保管されている健診データや、ベンダーの違う診療情報データの大規模データベース化は無理だろうと話をされていました。
    しかし、どうでしょう。私たちは誰もが諦める課題に正面から向き合い、創造力と行動で、他にはない全く新しいデータベースを構築する事ができました。このデータは、様々な大学や産業界などで新しい知見を生み出しています。そして、現在では、国内だけでなく海外のデータベース事業者との協業も含めて活動の範囲は、どんどん広がっています。

    ※コメント内で記載されている数字や情報につきましては
     2021年6月時点のものとなります。予めご了承ください。